介護用品のレンタルや購入方法、それぞれの料金は？介護保険が適用できる車いすや介護用ベッドなどの介護用品・福祉用具のご紹介。
現在、様々な介護用品が販売されていますが、介護保険が適用できることを知らない方も多いのではないでしょうか。制限はありますが、介護保険のサービスの中には、可能な限り自宅で自立した日常生活を送ることができるよう、指定を受けた事業者が、利用者の心身の状況、希望及びその生活環境等をふまえ、適切な福祉用具を選ぶための援助・取り付け・調整などを行ってくれるサービス（福祉用具貸与）や入浴や排泄に用いる、貸与になじまない福祉用具の販売してくれるサービス（特定福祉用具販売）があります。今回は、介護保険が適用される介護用品の種類や、レンタル・購入時の料金、また介護用品を選ぶポイントをご紹介します。
1. 介護用品・福祉用具の種類（介護保険の適用範囲）
介護用品にも様々な種類がありますが、介護保険が適用できるものは限定されています。また、介護保険が適用されるものの中でも、要介護度によっては適用されないものもありますので注意が必要です。
■レンタル時に介護保険の適用となる介護用品（福祉用具貸与）
| 項目 | 説明 | サービス対象者 | |||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 要支援 | 要介護 | ||||||
| 1 | 2 | 3 | 4 | 5 | |||
| 車いす、車いす付属品 | 手動式車いす、電動式車いす、リクライニング式車いすに限る。付属品はクッション、テーブルなど。 | × | × | ○ | ○ | ○ | ○ |
| 特殊寝台 | 電動式で背中やベッド全体の高さなどの調整ができる。 | × | × | ○ | ○ | ○ | ○ |
| 特殊寝台付属品 | マットレス、柵、手すり、テーブルなど。 | × | × | ○ | ○ | ○ | ○ |
| 蓐瘡（床ずれ）予防器具 | エアマット、ウォータースライダーマットなど。 | × | × | ○ | ○ | ○ | ○ |
| 体位変換器 | 体の向きを楽に変えたり起き上がりを助けたりすることができる。 | × | × | ○ | ○ | ○ | ○ |
| 認知性老人徘徊感知器 | マットや赤外線のセンサーにより、認知症の方が居室やベッドから離れた際には家族の方へ知らせてくれる。 | × | × | ○ | ○ | ○ | ○ |
| 移動用リフト | ベッドから車いすへの移乗を手助けする吊り上げタイプ、床からの立ち上がりを補助してくれる座いすタイプ、入浴動作を補助する浴槽用リフトなど。 | × | × | ○ | ○ | ○ | ○ |
| 手すり | 居室内、廊下、トイレなどに工事不要で設置できる。 | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ |
| スロープ | 段差の解消に役立ち、取り外しができる。 | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ |
| 歩行器 | 屋内用、屋外用がある。 | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ |
| 歩行補助杖 | 足が4本ある四点杖や松葉杖など。 | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ |
| 自動排泄処理装置 | 尿または便が自動的に吸引される装置。 | × | × | ○ | ○ | ○ | ○ |
※2017年2月現在
■購入時に介護保険の対象となる介護用品（特別福祉用具販売）
| 項目 | 説明 | サービス対象者 | |||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 要支援 | 要介護 | ||||||
| 1 | 2 | 3 | 4 | 5 | |||
| 腰掛便座 | 和式便器の上に置いて腰掛式に変換するものや洋式便器の上に置いて高さを補うもの。 | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ |
| 自動排泄処理装置の交換可能部品 | 尿又は便が自動的に吸引されるもの。 | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ |
| 入浴補助用具 | 入浴時の座位の保持や浴槽への出入り等の補助ができるもの。 | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ |
| 簡易浴槽 | 空気式又は折りたたみ式等で容易に移動できるもの。 | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ |
| 移動用リフトのつり具部分 | 移動用リフトに連結可能なもの。 | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ |
※2017年2月現在
2. レンタルや購入の流れとそれぞれの料金
介護保険で介護用品のレンタルや購入を検討されている方は要介護認定を受ける必要があります。要介護認定を受けるまでの流れは介護保険のサービスを利用するにはどうすればよいか。(要介護認定の手続き)を参考にしてください。 すでに要介護認定をお持ちの方は、担当の居宅介護支援事業所等の介護支援専門員（ケアマネジャー）に相談しましょう。また、介護保険を利用した場合のレンタル・購入の料金は、レンタル料金・購入料金のうち、自己負担割合に応じて1～2割が自己負担額になります。ここで、注意が必要なのは、要介護度別に１ヵ月間の支給限度額が決まっているため、レンタル（福祉用具貸与）の場合は、他の介護サービスとの組合せの中で限度額に応じた福祉用具をレンタルする必要があります。 また、購入の場合は支給限度額に関わらず、同一年度で購入できるのは10万円までとなっており、介護保険をお持ちのご利用者様がいったん全額を支払った後、購入料金の9割（もしくは8割）が介護保険から払い戻されます。（償還払い）
例1）レンタルの場合（自己負担1割）
月額10,000円のベッドをレンタル →自己負担額：1,000円／月
例2）購入の場合（自己負担1割）
購入費用総額100,000円 →自己負担額：10,000円
要介護認定を受けられていない方は全額自己負担となり、料金は利用する業者によって異なります。詳しい料金は利用する業者に確認をするとよいでしょう。
3. レンタルと購入・・どちらがいいの？適切な介護用品の選び方
介護用品の種類について理解した上で、果たしてレンタルと購入はどちらが望ましいのでしょうか。用品によっては、介護保険の対象外なので、全額自己負担になります。例えば車いすの場合はレンタルだと介護保険の対象になるので、1割から2割の自己負担ですが、購入の場合は介護保険の対象外なので、全額自己負担です。 標準的な車いすのレンタル料金は5,000円前後ですので、一か月の自己負担は500円です。購入の場合は20,000円前後になります。車いすを3～4年使用すると、購入の方がお得になります。 しかし、身体状況が変化した場合、使っている車いすが身体に合わなくなる可能性もあります。このようなことを考えると、レンタルの場合はその時の身体状況に合った車いすに変更できるというメリットがあります。 そのため、ご利用される方の身体状況や、どのくらい使用するのかを想定して、レンタルか、購入かを決めるとよいでしょう。
また、その他の介護用品の選び方を次に説明します。
■ご利用される方の身体に合っているか
小さすぎたり、大きすぎると無理な姿勢を強いられて、身体に痛みが生じたり、症状が悪化する恐れがあります。 ご利用される身体に合ったものを選びましょう。
■無理なく操作することができるか
操作をする上で、多大な力が必要な場合や、操作が難しいと、介護に支障をきたす場合があります。使用感をしっかりと確かめることも重要なポイントです。
■介護用品を置くスペースが確保できるか
ベッドや車いすなどは、かなりのスペースを必要とするため、自宅に置くことが可能かどうか、もしくは置く場所が決まっている場合はそのスペースに収まりきるかなどもきちんとチェックしましょう。
4. まとめ
- 様々な介護用品があるが、介護保険が適用できるものは限定されており、要介護度によっても異なる。
- 介護保険を利用した場合は自己負担割合に応じて1～2割が自己負担額になる。
- ご利用される方の身体状況や、どのくらい使用するのかを想定してレンタルか、購入かを決めるとよい。
車いすや、電動ベッドなどの介護用品を上手に活用することで、自立した生活を行うことができます。快適な日常生活を送れるようにぜひ介護用品のレンタルや購入を検討してみてはいかがでしょうか。
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