お医者様へ
レイス治療院からお医者様へ

レイス治療院の施術について

レイス治療院は、同意をいただきましたお医者様の指示とご利用者様の希望に沿った施術を行っております。施術はマッサージだけではなく、理学療法士の方が行っているようなリハビリの要素を取り入れた運動療法も行っております。同意をいただきましたお医者様にも、しっかりと施術報告書をお渡しさせていただいき、マッサージの必要性と有用性についてご理解いただけるように努めております。

適正な請求を行うための取り組み

療養費を取り扱う訪問医療マッサージや整骨院などで、不正請求問題が度々取り沙汰されていますが、レイス治療院では特許取得の独自システムを用いた施術実績管理により、不正が出来ない仕組みを構築しております。また、所属するスタッフ全員が「不正をしない・させない・許さない」という確固たる信念を持ったプロです。これらの仕組みや信念により、法令順守の療養費を請求しております。

マッサージの同意をいただくお医者様にも、これらの仕組みや信念についてしっかりとご説明を行っております。レイス治療院の取り組みについてご理解・ご共感いただき、同意書を交付いただいたお医者様は、11,000名以上にものぼります。

寝たきりや歩行が困難な方の生活環境をより良くしていくために、レイス治療院が提供しているサービスについてご理解いただければ幸いです。

【マッサージ同意書サンプル】

マッサージ同意書傷病名欄の例

全身廃用症候群 脳梗塞後遺症 脳出血後遺症 大腿骨骨折後遺症
多発性脳梗塞 バージャー病 筋ジストロフィー ニューロパチー
(末梢神経障害)
変形性腰椎症 変形性膝関節症 変形性頸椎症 慢性関節リュウマチ
腰椎椎間板ヘルニア 脳性麻痺 頸椎損傷 神経原生筋委縮症
筋委縮性側索硬化症 脳性麻痺 頸椎損傷 ALS
(筋委縮性側索硬化症)
閉塞性動脈硬化症 多発性筋炎 骨粗鬆症 脊柱管狭窄症
パーキンソン病 透析合併症(長期糖尿罹患)による骨関節障害 アルツハイマー型認知症 前頭側頭型認知症
脊髄小脳変性症

マッサージ同意書症状名欄の例

筋麻痺 関節拘縮 筋固縮 筋萎縮
運動機能障害 四肢筋力の低下

医師の同意理由例

脳梗塞後遺症による(右)片麻痺であるため、関節拘縮や機能障害が認められる。その緩和、また関節可動域拡大のためのマッサージが必要である。

脊髄小脳変性症のため随意的運動が不能である。そのため関節拘縮の回復が必要です。

変形性腰痛症による腰痛が強く歩行困難。右肩関節周囲炎、上腕骨骨折のため拘縮を認める。

マッサージ施術により症状の軽減が得られると考えられるため。

脳梗塞により四肢不全麻痺。寝たきり状態、筋力低下著明、ADL低下防止のため必要。

日常生活動作、身体運動に制限有り。四肢筋力低下、関節拘縮防止のため施術が必要。

関節の拘縮が始まり、筋痙攣も伴い、さらに頭痛も出現したため必要。

腰痛、下肢痛・骨折術後により筋力低下。上下肢及び体幹の筋硬直などによりマッサージが必要。

薬物療法に限界があるため

後遺症としての筋力低下、関節拘縮は顕著であり、それに伴う可動制限有り。精神的なフォローも含めて必要である。

廃用性症候群による四肢筋力低下を認めるため。

麻痺のため座位で同じ姿勢を保っている場合が多く筋緊張が強いため。

上下肢及び上下肢帯全域の拘縮の改善と筋力増加が期待できるため。

体幹以下の知覚障害、異常知覚、知覚過敏、温痛覚低下、関節のこわばり、両下肢の筋力低下が認められる。

進行性核上性麻痺の進行のため床上レベルに近くなりつつある。筋硬直により関節拘縮傾向にあるため。

全身の筋力低下有り。関節拘縮も認められリハビリを兼ねたマッサージが必要である。

よくあるご質問

Q.医科との併用は可能ですか?

可能です。あん摩マッサージ師圧による施術につきましては、柔道整復術や鍼灸とは異なり、医科との併用が認められております。

Q.同意書を交付した医師が施術結果に対して責任を負う必要はあるの?

厚生労働省保険局医療課(事務連絡 平成24年2月13日)マッサージに係る療養費関係の(問20)同意を行った医師は施術結果に対しても責任を負うものか。に記載されている通り、ご同意をいただくのは施術に対してであり、施術の結果に対しては一切の責任はございません。

Q.マッサージを継続する場合は再同意書が必要になるが、口頭確認だけでも良いのか?

レイス治療院では再同意書につきましても、お医者様から必ず書面にて同意をいただいております。ご了承くださいませ。
※(再)同意書の交付料は全国保険医団体連合会
http://hodanren.doc-net.or.jp/books/0603kaitei-book/ika-hayami-sin.pdf)に記載されている通り、健康保険法第87条の規定により、100点となっております。